北京大学環境健康研究センターの黄微研究員らが西安市で行ったPM2.5に関する疫学研究がこのほど、「米国疫学ジャーナル(American Journal of Epidemiology)」誌にて発表された。同誌は疫学分野において最も早く創刊された雑誌だが、中国の大気汚染と健康被害に関する研究成果が発表されたのは20年前の創刊以来初めてとなる。また、中国が国際刊行物上で国内のM2.5およびその化学成分と、死亡率との関連性についての研究成果を発表したのも今回が初となる。新京報が報じた。
黄微研究員らは中国のPM2.5およびその化学成分の濃度変化と死亡率の対応関係を分析した結果、中国北部都市の冬季暖房期間、PM2.5および関連の化学成分の濃度が急激に高まった場合、急性心肺疾患の発病による死亡リスクが大幅に高まることが明らかとなった。
黄微研究員は「PM2.5曝露と超過死亡率の間には明らかな関連性がある」とする。黄氏らは2004年-2008年における西安市民の病死・自然死の人数を分析し、PM2.5曝露と超過死亡率の関連を調べた。超過死亡率とは、通常の死亡率を上回る、大気汚染が原因による死亡率を指す。
同研究によると、PM2.5の濃度が 1立方メートルあたり103マイクログラム増加するごとに、全死因における超過死亡リスクが2.29％高まり、心血管および脳血管疾患の増加による死亡リスクは3.08％高まることがわかった（年齢、性別、気象要素などの影響は排除）。