米IT専門調査会社IDCが11日に発表したデータによると、昨年第4四半期の世界スマートフォン出荷台数は、サムスンが29％、アップルが21％のシェアを占めたが、中国携帯電話ブランドも世界トップ10のうち半数を占めた。中興（ZTE）、華為（ファーウェイ）、酷派（CoolPad）、レノボの4社のシェアは16％に達し、台湾のHTCもトップ10入りを果たし、中国5大ブランドが入選した。そのうち酷派は3％の市場シェアで、初めてトップ10入りした。広州日報が伝えた。
■4G市場の巨大な潜在力
IDCのデータによると、上述したトップ10の販売台数は、世界スマートフォン市場の80％のシェアを占めており、10位以内に入らなかった数多くのブランドのシェアは20％未満となった。そのうち中国企業5社（中興、華為、酷派、レノボ、台湾のHTC）がトップ10に入った。各ブランド間の競争も熾烈で、3－10位の市場シェアの開きは1.6％のみとなった。業界関係者の李陽氏は、「上位に入っているサムスンとアップルを除き、その他の数社の市場シェアには大きな開きがない。中国ブランドは今後も成長が期待できる」と指摘した。
同時に4Gも巨大な市場をもたらすと見られる。メディアの報道によると、中国の4Gライセンスの発給が遅れる一方で、すでに14のTD-LTE業務用ネットワークが多くの国と地域で運営されており、ユーザー数は200万件を上回っている。長江証券の研究報告書は、「4Gライセンスの発給により、短期間内に通信事業の投資拡大を力強く促し、産業チェーンの川上・川下関連業界の成長をけん引できる」とした。
4Gの巨大な市場を争奪するため、多くの中国携帯ブランドが密かに駆け引きを開始している。4月10日に開催された第1回電子情報博覧会で、酷派は5モード・13バンドのLTE対応携帯電話「8920」を発表した。