ジュネーブに本部を置く世界経済フォーラムが23日に発表した「2014年世界情報技術報告書」によると、フィンランドは情報・通信技術の発展および使用の水準が世界最高の経済体となった。これに続いたのは、シンガポール、スウェーデン、オランダ、ノルウェー、スイスだ。香港は昨年の14位から8位に浮上し、トップ10入りを果たした。新華社が伝えた。
同報告書はネットワーク整備指数（NRI）を使い、世界148の経済体の情報通信技術を利用した経済成長および国民生活の改善の成果を評価し、格付けを行った。同指数は情報通信技術のインフラ、情報収集のコスト、最も効果的な使用を保証するため必要な技能、政府・企業・個人の情報通信技術の受け入れの程度と使用状況、商業・革新環境および政治・管理枠組み、情報通信技術が経済・社会にもたらす影響などを重点的に評価する。
ランキング全体を見ると、上位20の経済体のうち先進経済体が圧倒的多数を占めた。そのうち米国は昨年より順位を二つ上げ、7位に入選した。
同報告書は、多くの大型新興経済体は、デジタル化の潜在力を十分に引き出す面で、さらに努力が必要だとの見方を示している。中国大陸部は、ネットワーク接続およびデジタル化の規模の順位を上げたが、情報技術の成長率は世界平均をやや下回り、62位に順位を落とした。
BRICs諸国のうち、ロシアが50位で最上位につけ、中国がこれに続いた。ブラジルは69位、南アフリカは70位、インドは83位となった。
同報告書は、「情報通信技術の競争力の向上の面で、インフラの建設を重視するだけでなく、技術を効果的に活用し条件を創造し、革新を促し、競争力と社会の包括性を高める必要がある」と強調した。