【14-002】具体的質問相次ぐ　さくらサイエンスプラン第１回説明会開催

2014年 4月18日　小岩井　忠道（中国総合研究交流センター）

　未来を担うアジアと日本の青少年が科学技術の分野で交流を深めることを狙いに科学技術振興機構が今年度からスタートさせる「 日本･アジア青少年サイエンス交流事業」（さくらサイエンスプラン）の 第１回説明会が４月14日、東京・五番町の同機構東京本部別館で開かれた。

　説明会に集まったのは、東京だけでなく関東、東北地方の大学、公益法人や中国、韓国など海外関係機関の人たち195人。機構の担当者から「さくらサイエンスプラン」が用意する「科学技術交流活動コース」「 共同研究活動コース」「企画活動コース」の３つの交流形態について詳細な説明がなされた。40もの項目から成る丁寧な「Ｑ＆Ａ」などの資料も配布されたが、参加者からはさらに細かな質問が相次いだ。

　「対象となっているアジアの14国・地域外の青少年が含まれている場合はどうか」「交流期間の後で事務作業が必要となった場合の人件費は見てもらえるのか」「 NPOは受け入れ機関として申請の資格はないのか」…。質問は、プランが支援する交流の形態がどこまで認められるかを問うものが目立った。

　機構側は「支援対象は対象国・地域の人に限らせてもらうが、参加者の一部に14国・地域外の人が含まれていてもかまわない」「14の国・地域は将来増やすことも考えたい」「 初年度なので受け入れ機関は学校、企業、地方公共団体、財団法人または社団法人に限らせてもらった。しかし、初年度の実績を見て将来はNPOにも対象を広げることを検討したい」など、できるだけ柔軟な対応をし、将 来、さらに利用しやすいプランに改善していく考えを示した。

日本・アジア青少年サイエンス交流事業「さくらサイエンスプラン」ウェブサイト