植林・植草から生態修復、さらに自然再生へ緑地建設の視点から見た風景造園環境生態修復の発展プロセス（その２）
2018年4月12日
李 樹華： 清華大学建築学院景観学系教授
博士。博士課程指導教員。研究テーマは、植物景観・生態修復設計、園芸療法・療養景観設計、庭園植物景観建設の歴史と文化。『中国園林』編集委員。
王 勇： 安徽省風景園林計画設計研究院有限公司総経理
安徽省風景園林学会副秘書長。安徽農業大学風景園林専攻修士課程指導教員。中国社会工作聯合会心理健康専門委員会園芸治療学部副主任委員。研究テーマは、人体の健康に対する庭園緑地の療法的機能。
康 寧： 北方工業大学講師
博士。研究テーマは、生態修復と園芸療法。
（その１よりつづき）
3 生態修復――破壊された環境に対する生態修復の限界
20世紀中頃から、世界の工業化社会の急速な発展と都市の規模の絶え間ない拡大、生産効率が年々向上する一方で、環境破壊や環境汚染、環境劣化の現象が日増しに深刻化している。このような状況下、人々は、生態学の原理と手法を活用し、破壊とダメージを受けた環境の修復・回復をはかり、低下した環境効果を補償し、環境の持続可能発展の保障をはかっている［5］。生態修復の研究と実践にかかわる概念には、生態修復（ecological rehabilitation）、生態回復（ecological restoration）、生態再建（ecological reconstruction）、生態更新（ecological renewal）、生態改良（ecological reclaim）などがある。
実際には、生態系の歴史に対する理解の欠如や回復時間の長さ、生態系における主要種の消失、費用の高さなどから、ダメージを受けた生態系を理想状態に回復させるのは困難である［6］。同様に造園緑化の実践過程においても生態修復にも限界がある。
3.1 外来植物の種類が多すぎ、郷土植物の比率向上が待たれる
北京中心部の五環路内の維管束植物に対して2003年に行われた調査によると、郷土植物の比率は52.05％、外来植物の比率は47.95％だった。2011年には、北京の都市建設区域の維管植物に対する「米」字型の調査が行われ、調査された311種の植物のうち、郷土植物は138種、外来植物は173種で、外来植物種の占める比率は55％に達した。外来植物が北京の市街地に占める比率がますます高まっていることがわかった［7］。
生物多様性の保護や生態環境の修復という視点から見ると、外来植物の影響は主に、次のいくつかの面に表れている。（1）外来植物の人工繁殖と栽培、自然繁殖によって、一部の郷土植物がもともと分布し生長していた地域の減少さらには消失が起こっている。（2）外来植物と郷土植物の間に浸透性交雑の問題が出現している。（3）外来植物の導入で、すでに安定していた現地の遺伝子系統が撹乱された。（4）外来植物の拡散と蔓延で、現地固有の自然環境と景観が破壊された。（5）外来植物の不適切な利用によって、人工緑化景観と現地固有の文化や風土との不調和が生まれた［8］。
都市建設区域の外来植物の比率が現地の郷土植物を超えることの危害は明らかだ。だが郊外の公園や山間の廃棄場所の生態修復プロジェクトにおいて外来植物の比率が高ければ、生態修復の目標と効果を実現することは難しい。
郷土植物を主体とした造園緑化と植物景観建設は、現地の自然環境を保護し造園緑地の維持管理を助けるだけでなく、現地の特色に富んだ植物景観を形成することもできる［8］。中国における郷土植物を利用した植物景観建設のモデルの一つが「川西林盤」（四川省西部森林地域）である。
この地域では、成都平原と丘陵地区の農家の集落と、周辺の大高木や竹林、河川、耕地などの自然環境とが有機的に融合し、農村居住環境が形成されている。歴史的に形成された、生産と生活、景観が一体となった、農村居住に適した環境形態が、成都平原では「川西林盤」と呼ばれる。
この地域の生態の価値としては（1）都市森林の外延となる（2）生物多様性が豊富である（3）微気候を形成する――などが挙げられる。この地域の構成要素としては、自然要素では林木と水系、人為要素では住宅と田園がある。この地域の植生は、5つの植生型グループ、11の植生型、107の群系に区分される。主要な植生類型には（1）針葉林：常緑針葉林、落葉針葉林、針広混交林（2）広葉林：落葉広葉林、常緑広葉林、常緑落葉広葉混交林（3）竹林：散生型竹林、叢生型竹林、混生型竹林（4）低木林：落葉低木林、常緑低木林（5）地被植物――がある［9］。
農村景観を主体とした川西林盤の植物景観建設の手法は、造園緑化に応用できるだけでなく（図2）、都市の緑化にさらに応用することもできる。
図2 川西林盤の植物景観建設の手法の応用（杜甫草堂）
Fig. 2 Application of plant landscape constructing in Linpan （Du Fu's Thatched Cottage）
3.2 緑地植生の種が単一的で、生物多様性の向上が待たれる
生物多様性の保護は、世界の資源・環境保護事業の重点的な取り組みの一つである。都市環境をいかに利用して生物多様性を保護するかは、目下の生物多様性保護の注目の課題の一つとなる。都市緑地植生の建設過程、とりわけ植物園や自然保護区、森林公園の建設過程は、生物多様性の保護と生態修復の過程でもある。
造園における植物種の構成は単一的であるほど、操作性はより高く、コストはより低くなる。だが各種の深刻な病虫害が発生する可能性もさらに高まる。例えば米国では、ニレ立枯病の勃発と流行によって、アメリカニレ（Ulmus americana）を主要な街路樹とした都市造園は大きく破壊された。アメリカニレは米西部地区の都市造園において栽培される主要な郷土樹種であり、広く分布している。一部の都市とりわけ旧市街では、アメリカニレが街路樹の総数に占める割合は90％を超えており、爆発的な伝染病の流行が形成され、壊滅的な災害が生み出された。樹種構成の単一性がこうした病害の流行をもたらすという認識の下、多くの都市緑化機構は都市造園建設において、複数の樹種の配置を採用している。実験観察によると、アメリカニレの栽培数を樹種栽培総量の10％～15％にすることで、ニレ立枯病の危害を最大限に低下させることができる。
中国の多くの都市でも樹種の単一性という状況が存在し、景観が単調で緑化の効果が劣るだけでなく、大規模な病虫害も発生しやすくなっている。例えば北西部や華北地方の一部都市ではかつて、街路樹の大多数がヤマナラシ属（Populus、ポプラ）植物からなり、その比率は80％以上に達していた。樹種が単一であったことから、ツヤハダゴマダラカミキリの大量発生すると、市街地のすべてのポプラの伐採や焼却が必要となっただけでなく、数十年にわたる緑化の成果があっという間に壊され、極めて大きな損失を生んだ。
そのため都市緑地の計画や建設過程においては、種の多様性の維持を十分に考慮する必要がある。植物園や自然保護区、森林公園の建設にあたっては、娯楽やレジャー、休息、情操教育、文化教育の場を人々に提供すると同時に、種の多様性を保護する必要がある［10］。
3.3 現地の潜在植生研究が不足し、植物群集の遷移性の形成が待たれる
あらゆる植物群集は、一定のエリアに生長し、このエリアの環境条件に適応した植物個体からなる。その構造は固有の特徴を持ち、時間の推移とともに変化、発展する。環境条件の異なるエリアでは、植物群集の組成や構造、外貌、発展プロセスも異なる。一定の環境条件には一定の植物群集が対応しているということもできる。例えば亜熱帯には常緑広葉林が分布し、温帯には主に針広混交林が分布する［10］。
植物群集が遷移性を持つかは生態修復の成功を左右する重要な要素の一つとなる。1911年に日本が明治神宮を建造した際には、日本独自の神社森林形態の形成を目標とし、東京周辺の武蔵野の自然植生の遷移法則を研究した上で、都市内の植生景観が建設され、都市森林建設の模範となった［10-11］。
植物景観の建設設計において、設計者はまず、現地の武蔵野の自然森林の遷移の法則を検討し、植え付け当時（段階I）と植え付け後50年（段階II）、植え付け後100年（段階III）、植え付け後150年（段階IV）にわたる栽培の設計を行い、各段階の植物群集構造と植物景観の予想図を描き出した（図3、4）。
図4の各種樹木は、高木と亜高木、小高木、低木から構成されている。設計者はこのような各種樹種の混合した現象を「多様性」と呼び、各種の高さの樹木からなる構成を「多層性」と呼んだ。当時はまだ「多様性」という概念はなかったが、こうしたやり方は現在の「生物多様性（biodiversity）」建設と同じである。種の多様性という発想が100年余り前にすでに提出されていたということは、我々が重視し、学習するに値する。
図3 都市森林建設の模範となった建造100年後の明治神宮
Fig. 3 The Meiji Shrine has become the model of urban forest construction after 100 years
（Ⅰ）第一段階：一時的な移行期の林相。アカマツとクロマツを高木の先駆樹種とし、早生樹種であるヒノキ、サワラ、スギ、モミなどの針葉樹を混じらせ、下層には、将来の主要林相樹種となるアラカシ、イボタクサギ、クスノキなどの常緑広葉樹を植え付け、最下層は低木類とする。
（Ⅱ）第二段階：林冠最上部のマツ類がヒノキやサワラなどによって遮られて枯死する。数十年後、ヒノキやサワラなどがマツ類に代わって林相最上部の樹種となり、松類はわずかに散らばって残るだけとなる。
（Ⅲ）第三段階：アラカシやイボタクサギ、クスノキなどの常緑広葉樹が優占樹種となり、林相で支配的な役割を担うようになる。スギやヒノキ、サワラ、モミなどがそれに混じり、極めて少ないがクロマツやケヤキ、ムクノキ、イチョウなどの大高木もある。
（Ⅳ）第四段階：アラカシやイボタクサギ、クスノキがさらに生長し、100年後には主体的な天然林相となる。凡例：マツ類；マツ類以外の針葉樹（ヒノキ、サワラなど）；常緑広葉樹類・常緑低木
図4 植物群集遷移予想段階図
Fig. 4 Plant community succession anticipating stage
4 自然再生――持続可能発展の環境建設の道
過去にダメージを受けた生態系と自然環境を回復するためには、河川や湿地、干潟、山村、農地、森林、珊瑚礁などの自然環境を整備・再生・建設・保護管理し、独立した生息や世代をこえた繁殖、自由な活動の可能な以前の環境条件と状態を生物（植物と動物）に取り戻させる必要がある。これは自然再生（natural rehabilitation）、環境復元（environmental rehabilitation）と呼ばれる［12-13］。これは持続可能発展の環境建設の道となる。
4.1 自然再生の原則
4.1.1 持続可能開発
環境問題に対する関心度の高まりに伴い、人々の発想は、開発しながら保護するというものから、持続可能な開発というものへと転換してきた。子孫の代にまで自然環境の潜在能力を残すには、経済・社会・生態の各面で最適化された開発を追求する必要がある。居住や資源、エネルギー、交通、娯楽などの課題に対しては、大多数の合意が得られる建設計画をまず形成し、これを土台として、生態技術の手法を通じて積極的な保護対策を取り、より良い解决案を得る必要がある。さらに風景造園学の応用生態学技術の運用を通じて、合理的な計画設計と施工を進めなければならない。
4.1.2 ミティゲーション
持続可能環境の建設の分野におけるミティゲーション（mitigation）は、開発行為において取るべき自然再生や復元などの代償・緩和措置を意味する。自然に対する開発行為の影響を最小限度に抑えるためには、環境の自然性の開発に着目し、環境保護の目的を達成する必要がある。具体的には（1）影響をとりわけ受けやすい場所の開発計画は回避する（2）開発予定地域に最小化計画を行う（3）類似の環境条件を備えた付近の場所に自然植生を移植するなどして代替資源として使用する（4）その他の場所で新たな同様環境の修復や再生を行う――などが挙げられる。
4.1.3 ビオトープの建設
ビオトープ（biotop、生物生息空間）建設は自然再生に対して重要な意義を持っている。Biotopの本来の意味は、特定の生物群集が生存できる場所である。ドイツでは、ビオトープは、野生生物の生息環境の基本的な単位とされ、自然環境の良好なまたは貴重なビオトープを保護・再生する事業の後、注目すべき成果を上げた。ビオトープは単独では大きな役割は発揮しないが、ネットワーク化された多種多様なビオトープは、生物多様性の維持や地域生態系の保護の役割を発揮し、環境復元の分野に大きく貢献することができる。
現在、ビオトープ建設の理念は、自然保護の分野だけでなく、都市・農村建設や国土環境保護、緑地植生において積極的に応用されている。
4.2 緑地植生建設への自然再生思想の応用
本節は、緑地植生建設へのシードバンク理論と潜在植生理論の応用を例として、風景造園緑地建設と生態修復の実践事業への自然再生思想の応用を説明する。
4.2.1 緑地植生建設へのシードバンク理論の応用
シードバンク（seed bankまたはseed pool）は、土壤マトリックス中の活力ある種子の総和を指す。近年、都市開発や土地利用の変化、高速道路やダムの建設などの人類の行為に伴い、現地の自然植生と郷土植物種は急速に減少または消失している。こうした現状に対応するため、国内外では、自然生態系を保護する多くの植物景観建設手法が相次いで出現している。地域の生態系と成帯性の自然植生を回復するため、森林表土中の土壤シードバンクを緑化植物材料として応用する研究には、各国の学者の関心がとりわけ高まっている。
落葉層のシードバンクを柔軟に運用し、郷土植物景観建設と生態修復、郷土植物の保護・利用を進めるためには関連実験を行う必要がある。
樹林（混交林、二次林）の落葉層を採取し、生態修復と植物景観建設の必要な場所にまんべんなく敷設し、適当な水分・日照・温度などの管理を行い、落葉層内の種子の発芽を促進し、実生苗の発芽状況と生長状況を調査する（図5～10）。
図5 試験場所
Fig. 5 Experiment field
図6 第1年の植物生長状況（2002年4月）
Fig. 6 First year （2002/04）
図7 第2年の植物生長状況（2003年12月）
Fig. 7 Second year （2003/12）
図8 第3年の植物生長状況（2004年12月）
Fig. 8 Third year （2004/12）
図9 第4年の植物生長状況（2005年4月）
Fig. 9 Forth year （2005/04）
図10 第5年に形成された樹林（2006年4月）
Fig. 10 Fifth year-the formation of woods （2006/04）
4.2.2 緑地植生建設への潜在植生理論の応用
各地区にはそれぞれ潜在的植物群集が存在する。北京地区の潜在植物群集はマツ・ナラ混交群集である。自然の力で植生遷移（生態復元）を行うと、安定した潜在植生群集を実現するのに往々にして数十年さらには数百年の時間がかかる。自然法則を把握し、現地の潜在植生群集を理解し、人工的な手法で植物景観を形成すれば（群集と樹種の組み合わせ）、数年または十数年で潜在植生群集の出現を達成することができる。
この理論は、広島大学の宮協昭博士が、ドイツの関連理論を参考として提出したものである。現在、日本の造園緑化界はすでにこれを幅広く受け入れ、実践を進めている。中国上海浦東地区の都市緑化もこの理論を採用している。ここでは日本淡路島「郷土の森」植生建設を例に潜在植生理論の応用状況を説明する。
1）現場の概況。
淡路島の淡路町と東浦町にまたがる灘山地区では、1963年から1994年までの31年間に、関西国際空港を埋め立て建設するため、139hm2の現場から1億m3の土砂が採取された。その結果、勾配35°、標高20～105m、最大斜面長160m、面積12hm2の急勾配・大面積の現場が形成された。海岸からの距離は400mにすぎず、緑化植物は潮風の危害を受けやすく、地面は岩石からなり、緑化は困難だった。pH値は8.0～8.7のアルカリ性で、緑化植物の生長は難しかった。
2）潜在植生理論に基づく樹種計画。
調査研究を土台として、プロジェクトチームは、現地の森林を構成する2大樹種であるウバメガシ（Quercus phillyraeoides）とヤマモモ（Myrica rubra）からなる常緑広葉樹林（極相林）を復元目標とした。同時に現地の自然植生で生長するPodocarpium podocarpumやユズリハ（Daphniphyllum macropodum）、ヤブニッケイ（Cinnamomum japonicum）などを2大樹種に配した。このほか現地の郷土樹種に属するが、調査研究された林相には生長していなかったハルニレやコバノエノキ、クロマツ、コナラ、ネムノキなどを植え付けた。このうち自然再生と景観復元の目標構成樹種である前者の植え付け比率は56％だった。各種の樹種の比率はウバメガシ20％、ヤマモモ15％、Podocarpium podocarpum9％、ユズリハ7％、ヤブニッケイ5％だった。早期緑量確保樹種である後者の植え付け比率は44％で、各樹種の比率はそれぞれハルニレ4％、コバノエノキ18％、クロマツ14％、コナラ4％、ネムノキ4％だった。目標構成樹種が一定の高さまで生長した後は、早期緑量確保樹種は移植・伐採する。
施工後21年が経った現在、この場所にはすでに、鬱蒼とした森林景観が形成され、その緑量は、破壊されずに保存されてきた付近の森林に近付いている（図11）。
図11 植え付け10年後の景観（1996年植え付け、2006年撮影）
Fig. 11 View of the 10th year since greening （planted in 1996, photo taken in 2006）
5 結語
本稿は、緑地建設の大きな流れに基づき、中国の造園環境生態修復の発展プロセスを概観したものである。地域や気候類型、緑地類型、緑化目的などには差異が存在し、都市建設区域や郊外、農村、自然地域など、また公園緑地、生態緑地、環境緑地などの違いに応じて、異なる緑化手法と生態修復手段を取る必要があり、これらを一概に論じることはできない。「生物多様性」の存在を認めるのと同様に、緑化手法と生態修復手段にも多様性や差異性が存在することを認める必要がある。
これらの多様性を認めた上で、造園緑化と生態修復でいくつかの問題があることを認識する必要がある。
1）植林・植草と造園緑化の問題。
植林・植草と一部の造園緑化とりわけ外来植物を主体とした造園緑化は代償植生に属し、安定性を欠いている。この問題は、関連専門人員が注目し、研究・解决すべきものである。
2）郷土植物利用問題。
郷土植物は、造園緑化（生態修復）において、種の保護や生態安全性、文化性、地域性景観、低メンテンナンス性などの重要性を備えている。現在、ニュージーランドやオーストラリア、米国の各州、日本の各県はすでに、対応する法律法規を制定し、造園緑化における郷土植物の利用比率を高めている。中国の造園緑化においては外来植物問題が深刻であり、とりわけ郊外の公園や風景エリアの建設過程においては、外来植物の比率を制御する必要がある。
3）植物群集の遷移性（動態性）問題。
造園設計者は、識別を植物できるだけでなく、その生長発育の法則を把握し、その群集の構成の特徴と遷移性を知る必要がある。
4）潜在植生問題。
特定の地域には現地の潜在植生がある。同一の地域では、異なる立地条件の下、これに対応する安定性を備えた群集が形成される。だが立地条件が変化すると、群集もこれに伴って変化する。造園設計者はこれらの問題を十分に重視する必要がある。
5）造園緑地の生物多様性の問題。
造園緑地の生物多様性は、限りある緑地にできるだけ多くの種類と品種を受け付けるということではない。各種の植物の生息空間とエッジ効果を構築することによって、植物の種類は安定し、自然に増加する。植生が安定し、緑量が増加すると、動物の種類も増加する。植物の生息空間を建設すると同時に、動物の生息空間も建設しなければならない。
注：文中の写真はいずれも著者が提供。
（おわり）
参考文献：
[5]. 李樹華．利用緑化技術進行生態與景観恢復的原理與手法［J］．中国園林，2005，21（11）：59-64．
[6]. 任海，彭少麟．恢復生態学導論［M］．北京：科学出版社，2001：3．
[7]. 北京市林業種子苗木管理総站，北京林業大学．北京市重要植物種質資源調査、評価研究技術報告［M］．北京：北京市園林局，2011：118．
[8]. 李樹華．建造以郷土植物為主体的園林緑地［J］．中国園林，2005，21（1）：47-50．
[9]. 陳其兵．川西林盤［M］．北京：中国林業出版社，2011．
[10]. 李樹華．園林種植設計学［M］．北京：中国農業出版社，2009．
[11]. 上原敬二．人のつくった森才·明治神宮の森（永遠の杜）造成の記録［M］．東京：農大出版社，2009．
[12]. 亀山章，倉本宣，日置佳之．自然再生：生態工学的アプローチ［M］．東京：ソフトサインス社，2005．
[13]. 日本自然環境共生技術協会．よみがえれ自然［M］．東京：環境コミュニケーションズ，2007．
※本稿は李樹華、王勇、康寧「従植樹種草，到生態修復，再到自然再生----基于緑地営造視点的風景園林環境生態 修復発展暦程探討」（『中国園林』2017年第11期、pp.5-12）を『中国園林』編集部の許可を得て日本語訳／転載したものである。記事提供：同方知網（北京）技術有限公司