中国科学院研究生院社会・組織行動研究センターと、華夏基石管理諮詢グループが主体となった、「健康型組織（Healthy organization）研究院」がこのほど北京で成立した。同研究院は、中国社会・経済がモデルチェンジ期にある各階層の個人およびグループの心理・行動の変化パターンを系統立てて研究し、人的資源の管理・開発に向けた策略を行っていく。「科学時報」が30日に伝えた。
同院の院長は、中国科学院研究生院社会・組織行動研究センターの時勘・主任（中国社会心理学会副会長）が兼任する。時院長は、「中国は現在、1人あたりGDPが1千ドルから3千ドルの発展段階にあり、『経済がバランスを失いやすく、社会が秩序を失いやすく、心理が平衡を失いやすく、社会倫理の調整・再建が必要』な、要となる時期にある」との見方を示す。
時院長によると、組織行動学から組織の健全度を測る基準は、▽正常な運営▽組織内部における発展能力向上の重視▽環境変化への有効かつ十分な対応▽合理的な変革と、調和の取れた発展--ができているかだ。また、企業は▽職員の正常な心理健康状態▽要となる人材の能力と特徴▽組織のカルチャーイノベーション--の、3つの問題に注目する必要があるという。