米国政府は早ければ3月にも新プロジェクト「脳活動マップ」計画を正式発表する見通しだ。同プロジェクトは、10年間で30億ドルを投じてヒトの脳機能の全容を解明し、脳活動の地図を作成するというもの。人民日報が米メディアの報道を引用して伝えた。
同計画は1990年に発足したヒトゲノム計画を連想させる。米オバマ大統領は今年2月12日の一般教書演説で実際に両計画を比較し、「ヒトゲノム研究では、投資1ドルあたり140ドルのリターンがあった。脳活動マップ計画に対する投資は、雇用機会を創出する科学研究とイノベーションへの投資を意味する」と語った。
オバマ政権は同計画を来月国会に提出される予算草案に盛り込む予定だが、具体的な内容についてはまだ確定されていないという。
科学界は同研究がアルツハイマー病やパーキンソン病の解明、さまざまな精神疾患の新治療法の発見に役立ち、人工知能技術の発展促進を後押しする可能性があると見ている。