英誌「Nature Human Behaviour」が17日に発表した感染症報告書によると、欧州の科学者チームは今年3−4月にかけて一部の国・地域で講じられた6000種の非薬理学的介入の評価を行った。その結果、強制性の低い非薬理学的介入に効果的なPR戦略と政府のサポートが加われば、新型コロナウイルスの感染拡大防止で、強制性の高い手段（封鎖措置など）と同じく効果的な可能性があることが分かった。同時に研究結果と検証結果によると、最も効果的な非薬理学的介入は、（1）小規模集会の中止、(2)教育施設の閉鎖、(3)渡航・入国管理の実施、(4)個人の行動の制限、(5)全国の封鎖、(6)個人防護用品の提供となっている。科技日報が伝えた。
オーストリア・ウィーン医科大学の科学者とその同僚は4種の計算方法を採用し、今年3月から4月にかけて79の国・地域で講じられた6068種の非薬理学的介入を想定し、その新型コロナウイルスの感染防止、ウイルス再生率の低下に対する影響を評価した。
研究チームによると、効果が最も低い非薬理学的介入は、共有するモノの表面の清掃など環境に関連する措置だった。
研究チームは、非薬理学的介入は1つだけで新型コロナウイルスの感染拡大を阻止できず、各国・地域及びその具体的な感染状況に基づき総合的に干渉を行うべきだと強調した。