第178号
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香港の牡蠣礁回復のための事例

2021年07月07日 AsianScientist

 牡蠣は味覚的にも環境的にもやさしい―だからこそ、香港の自然保護主義者たちは競い合うように地元の牡蠣礁の回復を目指す。

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 AsianScientist 香港の自然保護研究者によって、牡蠣は美食の魅力を持つだけではなく、環境にも多大な恩恵を与えていることが明らかにされた。この研究結果はRestoration Ecology誌に掲載され、香港の失われた牡蠣礁を回復させる必要性をさらに裏付けるものとなった。

 キャビア、フォアグラ、トリュフと並び世界の高級食材に数えられるのが、貝類の一種である牡蠣である。しかし、乱獲、海岸の埋め立て、汚染などの要因により、世界の貝類の岩礁の85%が失われていると言われている。700年の歴史を持つ香港の牡蠣養殖の伝統にもかかわらず、香港のサンゴ礁もその例外ではない。

 本研究の共著者であるザ・ネイチャー・コンサーバンシー(The Nature Conservancy:TNC、自然保護団体)の保護プロジェクトマネージャー、マリン・トーマス(Marine Thomas)氏は、「牡蠣といえば食べ物というイメージが強いですが、牡蠣がサンゴ礁の生息地をつくり、沿岸の海洋生物を支えていることはあまり知られていません。失われた生息地を回復させることによってのみ、関連する環境上の利点を取り戻すことができるのです」と述べている。

 しかし、牡蠣礁が消失していることは世界中でよく知られているが、アジアの牡蠣礁の状況についての調査はごくわずかである。修復作業を進める前に、特に香港のユニークな生物学的・社会的背景を考慮した実現可能性調査が必要である。

 そこで、香港大学スワイヤー海洋科学研究所とTNCの研究者らは、香港周辺の浅い沿岸水域における天然の牡蠣礁(Crassostrea spp.)の分布を調査した。

 牡蠣礁は、牡蠣の幼生が古い牡蠣殻やその他の硬い水中の表面に定着して形成されている。一度定着した幼生は、3年後に立派な牡蠣に成長する。しかし、これらの岩礁が失われると、繁殖に適した牡蠣の成体が急に不足し、産卵や幼体の数が少なくなる。そのため、牡蠣の幼生は人工孵化場で培養された後に自然界に移植されることが多い。

 研究チームによって、香港では、牡蠣の幼生が自然に多く生息していることがわかっている。しかし、それらは既存のサンゴ礁がある地域に集中していた。そのため、今後の修復作業では、幼生が落ち着けるように牡蠣の殻やその他の硬い表面を追加することが重要になるだろう。

 責任著者である香港大学准教授のベイデン・D・ラッセル(Bayden D. Russell)博士は、「私たちは、孵化場を介さなくても牡蠣礁の回復が可能であることを示唆する、自然の補修力の高さを発見したことに興奮しました」と述べています。「私たちは、珠江デルタにおける伝統的な牡蠣養殖により、体系内の在来牡蠣の個体数が維持されているからこそ、このような補修が可能になったのだと考えています」。

 また、健全な牡蠣礁は、天然の水の浄化装置として沿岸の環境に貢献していることもわかった。実際、香港牡蠣(Crassostrea hongkongensis)1個で1時間に30リットルの水をろ過することができ、これは牡蠣の種類の中で最も高いろ過率であるという。

 水をきれいにするだけでなく、牡蠣礁は多くの在来種に生息地や苗床を提供する。例えば、牡蠣礁には、商業的にも娯楽的にも価値のある魚やカニなど、剥き出しの泥だらけの海岸に比べて6倍の種が生息していると言われている。

「生息地の規模を回復させるための最大の課題は、人間という側面です。香港では、貝類の生息地はいまだに厳しく保護されておらず、牡蠣やムール貝が食べられる大きさになるとすぐに誰かが収穫してしまうため、天然物の収穫が大きな問題となっています。私たちは政府と協力して、これらの重要な生態系の保護と認知度の向上に努めています」とトーマス氏は語る。

 

発表論文: Lau et al. (2020) Restoration Potential of Asian Oysters on Heavily Developed Coastlines.

原文記事(外部サイト):
●Asian Scientist
https://www.asianscientist.com/2021/03/in-the-lab/hong-kong-oyster-reefs-restoration/

本記事は、Asian Scientist Magazine の許諾を得て、再構成したものです。掲載された記事、写真の無断転載を禁じます。

Source: University of Hong Kong; Photo: Kyle Obermann/The Nature Conservancy. Disclaimer: This article does not necessarily reflect the views of AsianScientist or its staff.