英誌「Nature Medicine」は21日、新型コロナウイルスワクチンの許容度の評価に特化した初めての国際調査を発表した。関連研究によると、安全性と効果が証明されている新型コロナワクチンが発表されれば、大多数の人がこれを受け入れる。その中でも特に中国などの、国民の政府への信頼度が高い国がその傾向が現れるという。しかしワクチン接種を拒否する一部の人が二の足を踏むことが、世界の集団免疫実現の努力の妨げになる可能性があるという。科技日報が伝えた。
スペインのバルセロナ大学付属病院のバルセロナ世界健康研究所で今年6月より、科学者のジェフリー・ラザルス氏とその同業者が、19カ国の1万3426人の調査を行い、彼らが新型コロナワクチンを受け入れるかを尋ねた。
その結果、「ワクチンが安全で効果的であると証明されていれば受け入れる」は71.5％、「雇用主が勧めれば接種を受ける」は61.4％だった。「受け入れる」が90％の中国、55％のロシアなど、地域によって差がある。この割合が高い国は往々にして、国民の政府への信頼度が高い国（中国、韓国、シンガポール）で、中所得国（ブラジル、インド、南アフリカなど）が続いた。
また接種が雇用主からの推薦ではなく強制である場合は許容度が下がる。これは接種を要求するのではなくワクチンを広めることが、ワクチン接種を実現するより効果的な策である可能性を示している。若者の方が、雇用主が推薦するワクチンを受け入れる可能性がより高く、男性の許容度が一般的に女性を下回っている。
これは新型コロナワクチンの世界的な許容度の評価に特化した初めての公開研究だ。研究者は一部のエリアで許容度が低いことに懸念を表した。ワクチンに対するこの二の足を踏む原因については理解・解消される必要がある。さもなければ世界全体のこの感染症の抑制に遅れが生じるかもしれない。