国家973計画「陸地表面生態環境要素主被動リモートセンシング協同反転理論と方法」弁公室の曹春香主任は、「すでに情報化時代に入ったが、ありふれたデータの海に浸かりながら、人々は淡水を求めている」と述べた。この発言は、現在の世界のリモートセンシング業界の問題と課題を言い当てている。毎日、ＴＢ（テラバイト）級のリモートセンシングデータを手に入れながら、実際に利用されている情報はわずか5％にすぎないという。3日付「科技日報」が伝えた。
科学技術部が2007年に開設した973計画「陸地表面生態環境要素主被動リモートセンシング協同反転理論と方法」に関する研究は中国科学院リモートセンシング応用研究所と北京師範大学などが担当。同計画は、地学、物理学、リモートセンシング科学、情報科学、生態環境などの分野の人材を集結し、衛星、航空機、地上の同期・準同期観測データを利用して、模型によって典型区域の生態環境を検証するのが目的。
以前はリモートセンシングデータを通じて地上の生態環境対する森林や河流、氷河がどこにあるかを知るくらいの定性分析しか行えなかったが、今では地上のどこに森林があるかだけでなく、森林に生えている樹木の高さや大きさまで知ることができるようになった。これは土壌や森林に生息する生物量を計算し、炭素の堆積量を換算するのに重要な役割を果たす。