科学技術 Index
科学技術基礎データ
科学技術関係経費、研究費（推移、対GDP比）
科学技術関係経費、研究費（セクター別、分野別、性格別、負担及び使用別）
- 政府負担研究開発費と国家財政総支出に占める割合の推移（1980-2016年）
- 政府負担研究開発費の中央と地方の負担額（億元）と割合推移（1990-2016年）
- 中国地区別研究開発費支出（2016年）
- 組織別研究開発費支出の推移（1995-2015年）
- 組織別研究開発費支出の内訳の推移（1995-2015年）
- 性格別研究開発費支出の割合推移（1995-2015年）
- 組織別、性格別研究開発費支出の割合（2015年）
組織別の研究開発活動の動向（中央政府主導の研究開発活動の推移）
科学技術関係経費、研究費（海外主要国との比較）
- 主要国における研究開発費の推移（1981-2015年）IMF為替レート換算
- 主要国における研究開発費の推移（1981-2015年）OECD購買力平価換算
- 主要国における研究開発費の対GDP比の推移（1981-2015年）
- 主要国の基礎研究開発費の割合の推移（1981-2015年）
- 主要国における政府負担研究開発費の推移（1981-2015年）IMF為替レート換算
- 主要国における政府負担研究開発費の推移（1981-2015年）OECD購買力平価換算
- 主要国における政府負担研究開発費の割合の推移（1981-2015年）国防研究費を含む
- 主要国における政府負担研究開発費対GDP比の推移（1981-2015年）
- 主要国の研究者１人当たりの研究費
- 主要国の研究開発費の性格別構成比
- 主要国等の組織別研究費の使用割合
- 研究開発資金のフロー日中比較（2015年）
- 組織別実質研究開発費の推移日中比較（1982-2015年）
研究者数（研究者数の推移、対人口比（あるいば対労働力人口比））
研究者数（セクター別.分野別、性格別）
研究者数（海外主要国との比較）
研究成果関係指標（学術論文の動向）
- 主要国の分野別論文数構成比
- 主要国の論文数シェアと被引用数シェアの推移（5年累積）
- 主要国の論文の相対被引用度の推移（1985-2016年）
- 主要国の論文数、TOP10%補正論文数、TOP1%補正論文数シェアの変化(分数カウント法)
- 2013-2015年国際共著論文の上位相手国
- 国内国外別「Science Citation Index」収録論文数の推移（1995-2014年）
- 「SCI」収録論文の被引用回数の推移（2001-2014年）
- 国内国外別「Engineering Index」収録論文数の推移（1995-2014年）
- 2016年被引用国際論文数上位20研究機関
- 2016年被引用国際論文数上位20医療機関
研究成果関係指標（特許出願の動向）
- 主要国の特許出願件数の推移（1995-2015年）
- 主要国の特許登録件数の推移（1995-2015年）
- 国･地域ごとのパテントファミリー数：上位25カ国・地域
- 主要国における国際出願（PCT）件数の推移（2007-2016年）
- 国籍別特許出願件数（2015年）
- 国籍別特許登録件数（2015年）
- 外国から中国への特許出願件数推移（1995-2015年）
- 主要国別中国への特許出願件数累計（1985年4月-2016年12月）
- 発明特許出願構造（国内、日本、その他の国）の推移（1995-2015年）
- 特許登録数の推移（1995-2015年）
- 国外からの特許登録数上位国・地域（2016年）
- 国内外発明特許登録数の推移（1995-2016年）
- 国内外実用新案特許登録数の推移（1995-2016年）
- 組織別発明特許登録数の推移（1995-2015年）
- 組織別実用新案特許登録数の推移（1995-2015年）
- 中国から外国への発明特許出願件数（2015年）
- 日本人の海外への特許出願件数の推移（1995-2015年）
- 日本人の海外への特許登録件数の推移（1995-2015年）
研究成果関係指標（技術貿易、ハイテク製品貿易の動向）
- 導入内容別の技術導入契約金額の推移（2002-2015年）
- 国外技術導入契約における導入方式（2015年）
- 主要技術貿易対象国別技術契約金額の推移（2001-2015年）
- 国外技術導入契約における上位国・地域（2015年）
- 産業別技術導入契約の割合（2015年）
- 日本の技術貿易における国（地域）別構成比（2015年）
過去の科学技術関連データ
「国際技術力比較調査」における各分野の分析
独立行政法人科学技術振興機構研究開発戦略センターでは、我が国の技術力の国際的なポジションを把握するため、５つの分野に分けて「国際技術力比較調査」を行っている。
対象の分野は①電子情報通信、②ナノテクノロジー・材料、③先端計測技術、④ライフサイエンス、⑤環境技術であり、対象国・地域は日本の他、米国、欧州、中国、韓国で、そ れ以外の国を必要に応じて追加している。
技術力の比較として、三つのフェーズで比較している。具体的には、①大学・公的研究機関における研究レベルとして「研究水準」、②企業における研究開発レベルとして「 技術開発水準」、③ 企業における生産現場の技術力として「産業技術力」である。
調査方法として、まず、研究開発戦略センターで５つの分野をより小さな分野に区分けし、その区分けした分野をさらに５分野全体で２４４の綱目に区分けしている。研 究開発戦略センターではこの区分けした綱目を「中綱目」と呼んでいる。
それぞれの分野での中綱目数は次の通り。
- 電子情報通信 ５６中綱目
- ナノテクノロジー・材料 ６６中綱目
- 先端計測技術 ３２中綱目
- ライフサイエンス ４８中綱目
- 環境技術 ４２中項目
これら２４４中綱目ごとに専門家の見識で各国・地域の技術力比較を作成している。係わった専門家（執筆者）の数は５分野全体でのべ３１９名になる。
これら５分野の国際比較の結果について、研究開発戦略センターで既に冊子を作成するとともに、同センターの ウェブサイトで公開している。
ここでは、これらの研究開発戦略センターの中綱目毎の調査結果を基に、分野全体としての技術力比較を行うとともに、い くつかの中綱目をカテゴリー化したものの技術力比較を行った（ベンチマーキング）。さ らに研究開発戦略センターの冊子にある中国に関しての記述を、適宜抜き出してこれを示した。５つの分野の全体的な記述や、そ の中で中国が世界的に最先端にある部分等に関しては要約を付し、そ れぞれの上部に示した。特記すべきことがない部分には要約は付さなかった。
中国の研究機関
中国の研究機関
科学技術関連調査報告書
平成22年版中国の科学技術の現状と動向（2011年2月）
中国の科学技術分野における施策の現状及び動向調査報告書（2009年6月）
中国の科学技術分野別活動の現状及び動向調査報告書（2009年4月）
中国科学技術論文統計結果（2008年）